株式会社シー・キューブド・アイ・システムズ
- 従業員規模
- 299名以下
- 業種
- IT・通信業
- お困りごと
-
- メンタルヘルス
「メンタル不調の未然予防が経営課題に。中小企業の我々にとってARM のサポートは大きな支えとなりました」
- 取締役 総務部 エグゼクティブプロフェッショナル藤田 尚武様(左)
- 総務部 部長原科 亮様(右)
システム・インテグレーションやソフトウェア開発を手がけるシー・キューブド・アイ・システムズ。IT 業界の人材不足を背景に組織の持続的な成長を実現するためには、従業員の不調への未然予防の重要性を感じていたという。「メンタルヘルス対策は必ず取り組まなければいけない経営課題」と話す同社は、2022 年にアドバンテッジリスクマネジメント(以下 ARM)が提供する「アドバンテッジ タフネス」の上位プラン『スタンダード(エンゲージメントプラス)』を導入。改めて、サービス導入の狙いや展望についてお話をうかがった。
※文中記載の法人名・組織名・所属・肩書き・データなどは、すべて取材時点(2023 年 11月)での情報です。
シー・キューブド・アイ・システムズ 様の サービス導入 のPOINT
- POINT.1
- 未然予防を軸としたメンタルヘルス対策が経営課題に
- POINT.2
- 豊富な実績やストレスチェックと連携した各種支援ができる点で ARM を選択
- POINT.3
- メンタルヘルス対策は担当者だけではなく組織全体の取り組みが重要
ご導入いただいているサービス
導入担当者様の声
サービス導入までの経緯をお聞かせください
経営課題としてメンタルヘルス対策の打ち手を探していた
IT 業界では人材獲得競争が激しく、優秀な人材確保や人材定着の重要性はますます高まっています。とくに当社のように従業員数が決して多くはなく、毎年 2、3 名ほどしか採用しない企業にとって、1 名でも休職者が出ると売上や経営に関わる大きなインパクトを与えます。受託業務が中心の当社は属人的な業務が多いため、担当者が誰か欠ければ役務にも大きな影響が出てしまう。当社は離職率こそ高くないものの例年メンタル不調者が出てしまい、このことを重く受け止めた当時の社長から、経営課題としてメンタルヘルス対策に取り組むよう指示がありました。
メンタル不調の課題解決のためには、より良い就労環境づくりを目指す「未然予防」の取り組みが欠かせません。そのためには、例えば年に 1 度実施するストレスチェックもただ実施して終わりではありません。組織改善に向け、結果をどう活用していくか。やるからには外部の専門パートナーに依頼し、法定レベルにとらわれない本腰を入れた取り組みが重要だと考え、ARM の「アドバンテッジ タフネス」の上位プランを選択しました。メンタル不調者が出た場合、業務の機会損失や新たな人材獲得のため採用や教育コストなどは年間 1,000 〜 2,000 万円かかるともいわれます。そのことを踏まえれば、取り組む価値は十分にあると、社長を含めた経営幹部にも納得感を持ってサービス導入を後押ししてもらいました。
ARM のサービスを選んでいただいた理由をお聞かせください
カウンセリング方法や業務内外の相談ができる点が大きな安心感に
従前はストレスチェックでストレス度が高かった従業員に対しては、総務部にコールセンターの相談窓口を設けるとともに、産業医への面談(面接指導)を案内していました。しかし、小さな会社ですのでどうしても顔を知っている社内の従業員が相談窓口として対応することになり、また産業医も「会社の息がかかった医師ではないか」との懸念からか、なかなか面談には結びつきませんでした。そのため従業員が安心して相談できる体制づくりも必要と考え、ストレスチェックの結果と連携した支援を依頼できるところを探していたところ、ARM の存在を知りました。
会社としてメンタルヘルス対策にしっかり取り組むためにも、最もサポート内容が手厚いプランを選択しました。電話だけでなくWeb 面談や SNS などカウンセリングのチャネルが充実していたこと。本人だけでなく、家族もカウンセリングを利用できることなど、支援内容の幅広さも決め手となりました。とくに仕事に関する悩みだけでなく、健康面やプライベートな事情も含めて相談できる窓口があることは、従業員にとっても大きな安心感につながっていると思います。
また、ストレスチェックは目的ではなく手段です。ARM のストレスチェックは結果だけがそのまま返ってくるのではなく、セルフケア学習コンテンツの提供や集団分析結果の報告会など、課題解決に向けたサポートを対応いただいている点は大変心強く思っています。
メンタルヘルス対策の現状の取り組みと展望についてお聞かせください
外部パートナーである ARM とともに未然予防に取り組んでいく
ストレスチェックの結果のほか、医師面接やカウンセリングの件数は経営層に展開し、月1 回状況をモニタリングしています。現状は我々がタッチしなくても経営層が確認し、状況をしっかりと把握しています。そのうえで、管理職にストレスやハラスメントの理解を深めてもらうため、サービスに含まれている e ラーニングを毎月テーマを変えて受けてもらっています。
メンタルヘルス対策は未然予防が重要ですが、社内担当者だけでそのすべてをケアすることは難しいのが実状です。メンタルヘルス対策の推進・体制構築を外部パートナーである ARM から専門家としてサポートしてもらえることは、会社にとっても、また従業員本人にとっても大きな支えとなっています。今後も ARM の協力を得ながら組織改善を推進していきたいと思います。