「健康経営銘柄2022」初選定
「健康経営優良法人2022(ホワイト500)」5年連続認定
2021年の健康経営の取り組みが評価され
「健康経営銘柄2022」に初めて選定されました
かねてより目標に掲げていた「健康経営銘柄」として評価されたことを大変嬉しく思います。
当社は、自らが「健康経営」を体現することが、お客様に提供するサービスの信頼性にもつながると考え、さまざまな施策に取り組んでまいりました。
事業の特性上、健康に関わる専門家の知見、自社サービスを活用できる環境にありますが、それだけではなく、健康管理室のイニシアティブと従業員の能動性双方が結びついたチームワークの結果だと捉えています。同時に、当社が提供するサービスへの責任も増し、身の引き締まる思いです。
「健康経営銘柄」に選定いただいたことが良い形でお客様にも還元できますよう、より一層事業にまい進してまいります。
主な取り組み
健康経営に関するさまざまな取り組み・施策の中から現在注力しているもの、そして従業員から好評であったものをご紹介します。
- 運動:ウォーキングイベント「あゆみ」
- 開催期間中の個人平均歩数を専用アプリでカウントし、個人戦とチーム戦を設定、目標歩数を達成できるか 競うウォーキングイベントを開催。目標達成者には景品を授与し、表彰。
- 食事:生活習慣改善アプリ「カロミル」
- スマホアプリ「カロミル」を活用し、食事面から従業員の健康管理をサポート。 画像解析技術によって栄養素を割り出し、実数値を把握・記録をすることで減量、適正体重の維持、継続性のある食事管理をサポート。また、「カロミル」を活用しながら保健師と伴走してダイエットに取り組む14週間集中プログラムを実施。
- 睡眠:睡眠問題解消アプリ「Advantage Sleep(アドバンテッジ スリープ)」
- 自社サービスである、認知行動理論を用いた睡眠問題解消アプリ「Advantage Sleep」を活用し、従業員の睡眠の質向上をサポート。
- 禁煙:禁煙カウンセリング、管理職対象禁煙セミナー
- 認知行動療法を活用し、当社カウンセラーと受講者が二人三脚で禁煙に取り組む禁煙カウンセリング。また、喫煙習慣の有無を問わず、管理職の参加を必須とした禁煙セミナーも開催。
- 女性特有の健康関連課題への支援
- 女性従業員を対象としたヘルスリテラシー向上セミナーを実施。また、女性特有の健康課題への知識・理解を深め、メンバーが安心して仕事に従事できる環境・風土づくりの推進を実践できるよう、役職者向けにもセミナーを開催。
- 両立支援
- 従業員が病気やケガで働けなくなってしまった場合に備え、GLTD制度(団体長期障害所得補償保険)を導入。また、自社サービスである、休職者管理クラウド「ADVANTAGE HARMONY」を活用し、専用の社内イントラを整備することで、休業者とのコミュニケーションを強化。
- 従業員の自発的行動の支援
- 社員のヘルスリテラシーの向上と健康増進を目的とした「ヘルス☆アップ研修」&「ヘルス☆アップワークショップ」を開催。各自の健診結果の振り返り、健康増進に有効な生活習慣を学ぶ機会を作ることで、従業員の生活習慣改善につながる行動変容を支援。また、当社が「未来基準の元気」 を実現するために、社員が互いに関心を寄せ、リスペクトする文化を醸成するための具体的な施策を考え、推進する有志のチームとして、「ARMミライ☆元気プロジェクト」の活動を支援。
健康経営施策に自社サービスや専門家からのアドバイスを取り入れるのはもちろんのこと、PDCAサイクルを回すうえで重要となるデータ集計にも当社が提供するシステムを活用しています。
データの集計作業がスムーズになることで、健康経営度調査をはじめとした各種調査や提出物作成における効率化ができます。
情報整理に関する業務負担が軽減し、その分施策検討・実施に注力することができました。
当社の健康経営の取り組み全体についてはこちら
社員インタビュー
私が「健康経営」推進の担当になって以来、いつかは「健康経営銘柄」に選定されたいと思っておりました。
今回ついに「健康経営銘柄」に選定いただき、大変嬉しく思います。過去には、思い通りの成果が出ないことや、失敗に終わった施策も数多くありましたが、ここまでたどり着けたのは、社内外の多くの関係者の方のご支援をいただきながら、「健康経営」の質を徐々に高めていった結果です。
ご支援いただいた皆様にはこの場を借りてお礼を申し上げます。
2019年度より健康経営度調査へのアドバイスをしています。
ストレスチェックや健診のデータを用いた課題の具体化、当社ならではのユニークな課題を設定するとともに、健康投資に関する発信を強め、意識醸成を図りました。
今後は「アドバンテッジ ウェルビーイング DXP」を活用し、サポートしていけたらと考えています。
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アドバンテッジJOURNAL
関連リンク
- https://www.meti.go.jp/
-
経済産業省ウェブサイト:ニュースリリース