人事に任せられる重要な仕事の一つが人材育成です。研修やOJTなど、どの企業でも様々な人材育成の取り組みを行っています。それでは、なぜ人材育成は企業にとって重要だと言われているのでしょうか。普段人材育成について考えている担当者の方でも、その理由をじっくりと考えることは少ないかもしれません。
今回の記事では、人材育成が企業にもたらす効果や、これから更に重要になってくる理由について説明します。是非参考にして、自社の人材育成の在り方を改めて考えてみてください。
目次
階層や役割に応じたプログラムを用意する
人材育成のポイントは、新入社員、中堅社員、管理職など、それぞれの階層別に適切なプログラムを用意することです。また、営業スキルや企画力など、求められる役割によって目的を定めて実施することも重要です。
新入社員には、ビジネスマナーや基本スキル、現場でのOJTなどの実践的な研修、中堅社員には、リーダーシップ研修やジョブローテーションなどを行います。それぞれの階層や役割に応じたプログラムを選択することで、人材育成の効果が高まります。
人材育成で従業員の生産性を向上させる
人材育成の最大の目的は、従業員の生産性を高めることです。研修を通して、単に仕事に必要なスキルを身に付けさせることだけが人材育成ではありません。
従業員は付加価値を生み出していくために、心身両面を万全な状態にした上で、自主性を向上させていくなど一人ひとりがビジネスパーソンとしての意識を高めていく必要があるのです。
従業員個人の生産性は企業の生産性に直結します。例えば、個人の企画力が高まればミーティングが活性化し、それが顧客に求められるサービスの開発につながり、企業業績の向上へと繋がっていくのです。
今後、人材育成は更に重要になる
企業の人材育成は、今後より一層、重要度が高まっていくと考えられます。近年、少子高齢化により、ほとんどの企業で人手不足に陥っています。2018年10月時点の有効求人倍率は1.62倍と高水準で、この状況は当分続いていくでしょう。
企業は人材を確保できたとしても安心はできず、不足した労働力の分、人を育てていかなければいけません。例えば、人材育成によって従業員100人がそれぞれ5%生産性を上げることができれば、5人分の人手を増やすことが可能になります。
また企業間競争も激化しており、競争優位性を保つためにも、社内の最も貴重なリソースである人材の育成は不可欠です。人材育成がうまくいけば、中長期的に他社に対して圧倒的な差を付けることができます。
人手不足はもはや単なる「人事課題」にとどまらず「経営課題」と捉える必要があります。これからの人材育成は経営戦略の一つだと捉え、人事担当者だけでなく、経営層も巻き込んで取り組んでいくことが必要だと言えるでしょう。
まずは現状を把握してみましょう
人材育成は企業の状況によって最適な施策が異なります。人材育成に取り組むにあたり、まずは現在の課題を整理するところから始めましょう。
人事担当者は、現場の担当者にヒアリングし、解決したい課題、部署の人数、年次や異動歴、業務内容、スキルなどを把握するところから始めてください。また経営層とコミュニケーションを取り、将来の理想像(ビジョン)を共有することも重要です。そこから具体的な人材育成の手法を考えていきましょう。
タレントマネジメントの視点
従業員一人ひとりの能力を把握して、戦略的な配置や育成計画を実施することをタレントマネジメントジメントといいます。この視点を持つことで、従業員それぞれのスキルやマインドに合わせた適切な配置ができるようになり、本来の能力を引き出しやすくなります。
そのことにより働きがいを感じやすい職場となり、結果として育成だけでなく優秀な人材の流出を防ぐ離職防止にも繋がります。
仕事で実際に使える育成プログラムを選ぶ
研修を受けても、現場に戻ると研修の内容を忘れてしまう、ということがよくあります。人材育成の研修を行うときには、現場で活用できるようなプログラムを選ぶことが必要です。
研修中にアクションプランを立てて、学んだことを実際にどのように活用したかをフォローアップ研修で報告させるなどの流れを作ることで、スキルがより身につきやすくなります。
まとめ
企業での人材育成は、決して簡単ではありません。そして、長期的な観点に立って継続していくことが不可欠です。また、近年の労働力不足や企業間競争の激化から、人材育成は企業が経営戦略の一つとして積極的に投資すべき分野だといえます。
人事担当者の方は改めて現状の課題を把握し、求める人材像をはっきりさせた上で、人材育成を再スタートさせましょう。
