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カウンセラーの必要性・背景
近年のメンタルヘルス不調者の増加から、2015年より企業でのストレスチェックの実施が義務化となりました。こうした状況から、企業内にカウンセラーを置くことを検討する企業が増えてきています。
カウンセラーは専門資格を持ち、心理学の手法で相談者の問題解決を支援します。なんらかの悩みや問題を抱えている人に対して心理的なサポートをするのがカウンセラーの役割です。
仕事以外の個人的な相談もカウンセリングの対象です。今回の記事では、企業でのカウンセリング体制導入やカウンセラー設置のメリット、またその方法について詳しくみていきます。
カウンセリング体制を入れる事でのメリット
企業がカウンセリング体制を導入する大きな目的は、メンタルヘルス不調の予防や早期対応です。そして、意外に知られていない大きなメリットとしては、社員がカウンセリングを通じて、自らの悩みの解決に少しでも近づくことで、仕事の生産性にもつながることです。
短期的な問題解決につながらなくても、直面している問題の状況や気持ちを話すだけで気持ちが落ち着き、ストレス反応の緩和が期待できます。これらは企業の生産性の向上につながっていきます。
企業内カウンセラーを置くメリット
それでは、実際に企業にカウンセラーがいるとどのようなメリットがあるのでしょうか。第一に挙げられるメリットとしては、社員が気軽に働き方や今後のキャリアについて相談したり、メンタル面のサポートを受けたりすることができるようになります。
また、精神面で何か不安がある際には、カウンセラーとの話し合いを通して、適切な対処法について検討したり、情報を得ることが可能です。社内でも体のケアは保健師に、心のケアはカウンセラーにと、相談先が明確になるでしょう。
このように、より丁寧な心のケアを従業員に提供することができます。その他にも、メンタルヘルス不調で休職した場合、復職しようとするときにはカウンセラーに支援をしてもらうこともでき、再発防止につながるメリットも挙げられます。
外部カウンセラー導入の注意点
上記のようなメリットを出すためには、最適なカウンセラーを選ばなくてはいけません。その際、探し方がわからない、なかなか企業理念や風土に合う適任者を見つけられないといった企業は少なくありません。
最近では、幅広いメンタルヘルスケアサービスに強みを持つEAP（従業員支援プログラム；Employee Assistance Program)サービスを展開する企業からカウンセラーを派遣してもらう企業が増えています。
EAP企業は常に多くのカウンセラーを抱えているため、企業の求める人物像に合ったカウンセラーが見つけやすいというメリットがあります。また、外部に委託するためコストダウンが出来るのも魅力です。
EAP企業はそれぞれ得意分野が異なるため、選定する際には自社と同様の事例の有無やサービスの利用率、利用を促進するために取っている対策について確認しましょう。
また、カウンセラーの人数、資格や経験、社員の個人情報の守り方などにも留意しましょう。EAPを導入した後も、社員の利用率を上げるためにカウンセリングサービスの周知を行い、利用を促していくことも重要です。
まとめ
社員が気軽にカウンセリングを受けられる環境を整えることで、メンタルヘルス不調者を減らすだけではなく、企業の生産性向上といった効果が期待出来ます。ぜひ企業内カウンセラーの設置を検討してみてはいかがでしょうか。
