睡眠障害とは
睡眠障害とは、不眠や日中の眠気、睡眠中の病的な行動など睡眠に関わる病気の総称です。寝つきが悪い、十分な睡眠時間を取っているのに寝足りないと感じる、夜中に何度も目が覚める、いびきをよくかくなどの症状が1ヶ月以上続くときは睡眠障害の可能性があります。睡眠不足が続くと 身体的な健康を損なったり別の精神疾患を引き起こしたりする可能性があるので、早めに医師に相談することが大切です。
2002年にフランスの大手製薬会社が行った国際的な疫学調査によると、全体で不眠に悩んでいる人は約25％で、日本では成人の5名に1名となる約21％が不眠に悩み、うち約15％が日中に眠気を自覚しているという結果でした。
これを受けて、厚生労働省も睡眠指針を策定しており、2014年に内容が改訂された「健康づくりのための睡眠指針2014～睡眠12箇条～」が発表されています。その8条には、「勤労世代の疲労回復・能率アップに、毎日十分な睡眠を」とあり、疲労回復には良質な睡眠が重要であることが訴えられています。
睡眠から考える企業の従業員支援
企業において睡眠に課題を抱える従業員に対して、その状態を改善する手助けをすることは、効率よく企業全体の生産性を高めることにつながります。
従業員一人ひとりの睡眠状態を改善するために企業は何ができるのでしょうか。ここでは３種類の方法を紹介します。
➀睡眠リテラシー向上のための場づくり
「眠る」という動作は誰かから教えてもらうことでもなく、自然と人間に備わっている動作のため、案外「質の高い睡眠はどのようにしたら取れるのか」ということをちゃんと知っている人は少ないといわれています。
ハイパフォーマーな人材をさらに高いレベルにすることは企業として求められることですが、一方で、現在睡眠に問題を抱えている人が、適切な睡眠の機能を取り戻すことも、企業にとって投資対効果が高く、重要であると考えられます。
②経営トップの意識改革
「時には寝ないで仕事をすることも大切だ」、「私が若いころはよく寝ないで仕事をしたものだ」と考える人は、寝ないことがどれほどのリスクを持つかが分かってきた現代においても存在します。もちろん、睡眠時間を削って仕事をしなければならない場面もあるとは思いますが、多くのケースはしっかりと睡眠を取り、次の日に集中して取り組んだ方が良い場合がほとんどです。
働きながらお酒を飲むことがないのと同じように、十分な睡眠をとらずに仕事をし続けることもまた、生産性が低下し、ひいては企業価値をも低下させる大きなリスクが潜んでいるという事実を経営層に理解してもらうことも非常に重要です。
③相談できる場所の提供
「眠れない」ということは非常にプライベートな側面を持つため、他の人には相談しにくく抱え込んでしまう方も多くいます。
企業として、まずは産業保健スタッフと面談が気軽にできるような機会づくりを推進したり、医療機関やカウンセリングなどを従業員が気軽に利用できるように整備したりすることで自然と従業員の睡眠に関するお悩みが改善されるかもしれません。
加えて、従業員が安心して相談できるように個人情報の保護やプライバシーを侵害しないよう日ごろから配慮しつつ、悩みがある人へは十分なアプローチができるように適切な距離感をつくり続けることも重要です。
企業が従業員の「睡眠」「運動」「食事」といったプライベートなことに介入することは、適切な距離感が求められるなどハードルが高い面はありますが、従業員の生産性を高める施策として効果が期待されている分野でもあります。健康経営の一つの施策として、損失コストの大きい「睡眠」から取り組んでみてはいかがでしょうか。
